平成16年に示された精神保健医療福祉の改革ビジョンが中間点を迎え、障がい者自律支援法や地域生活への移行支援、さらに急性期医療の評価など診療報酬改定によって具体的な施策が示され展開されています。その中で、精神科救急体制の整備、病床の機能分化、長期入院患者の地域移行支援、訪問看護の拡大など、入院から退院までの一連のシステムが確立されつつあり、これらのシステム整備によって、入院医療では急性期ケアが焦点となり、さらに地域医療においても、入院中から退院整備を含めた地域移行支援が期待されています。しかし、問題点や課題も多く残されており、「今後の精神保健医療福祉のあり方検討会」で後期5年間の施策が検討され、質の高い医療と福祉サービスの充実に向けた改革を更に進めるとされています。

一方、退院困難な長期入院患者の存在や、人口高齢化に伴う認知症患者の入院の増加、入院患者の高齢化による身体合併症の併発も多く、臨床における看護ケアは複雑さを増しており、個々の看護者が担う業務も多様化しています。このような激しい変化の中にあり、精神科領域で働く看護者は、ケアの対象者の変化に対応し、入院の長期化を回避し、入院早期からの退院を視野に入れた患者の地域移行支援や、統合失調症患者への標準的な看護モデルだけでは対応しきれない認知症などのケア対象者にも対応できる専門的知識、アセスメント能力、介入の技術が求められています。

また、何よりも強く求められるのは、現状を認識し、知識や技術の習得を含めてチームとも協働しながら積極的に行動していく力です。病棟におけるマンパワーの確保とともに、他部署との連携、福祉サービスとの協働などを模索し、時代のニーズに応える看護を提供することが求められます。

精神科医療を取り巻く現状は、今後とも更に変化していく事が予想され、当院でも一人ひとりの看護要員が、医療・看護の現状を正しく認識するとともに、自らの業務に自覚と責任、誇りを持ち看護・介護の質の向上に努めていく必要があります。そのための、基本となりうる研修を設定しています。